自社のバックアップ選びに困らないために!企業が気をつけるべきポイント7点

こんにちは、BackStore です。

バックアップは企業に欠かせません。多様な企業のニーズに応えるべく、市場には様々なバック アップ製品が出回っています。 それぞれ価格や機能、構成が異なるサービスの中から、何を基軸にしてサービスを選定すれば良いのでしょうか。

今回は、バックアップ選定を始める前にまず留意して置かなくてはいけないポイントをまとめました。他にも注目すべき細かい機能などありますが、まずはこれを考えておけば、それ以降の検討で迷うことはなくなるでしょう。


バックアップ選びに失敗しないために抑えるべきポイント

1. 何が目的なのか

そもそも、どうしてバックアップをしたいのでしょうか。防ぎたいリスクは、ランサムウェア対策、人為的エラー、災害、障害、あるいはその全てでしょうか。 リスクによって、用いるべきバックアップサービスや構成も異なります。何よりもまずこの点を明確にし、選定を始める必要があります。

2. 何をバックアップするのか

社内にある膨大な機器とデータの中から、どれを保護すれば事業継続性を確保できるかを考える必要があります。またこのために、どこに重要なデータが保存されているのかも合わせて確認することが望ましいです。従業員のパソコンや、クラウドアプリケーションの中に重要なデータが 保存されている場合もあります。

3. 自社の求める復旧レベルはどの程度か

バックアップで実現したいこと、つまり「データの復旧レベル」に関して考える必要があります。 データの復旧レベルは、「どのくらいの時間をかけて復旧するか(RTO)」と、「どの時点のデー タまで戻るか(RPO)」に分けて考えられます。

社内のファイルサーバであれば、復旧に数時間から数日かけても問題ないかもしれません。一方、 顧客向けに提供しているアプリケーションサーバであれば、数秒のダウンタイムが大きな損害を生む可能性があります。

また更新が頻繁に行われるデータであれば、少なくとも 1 時間前のデータには戻る必要があるでしょう。一方 1 日に 1 回しか更新されないデータであれば、1 日前に戻れれば問題ないとい う判断になるでしょう。

バックアップは復旧のためにあります。この項目は特に重要です。

4. 保存先をどこにするか

データをどこに保存するか、バックアップサーバをどこに置くかを考えます。 この時に合わせて考慮すべきは、「対応したいリスク」「コスト」「セキュリティ」です。

まず「対応したいリスク」ですが、災害対策やランサムウェア対策をしたいのに社内 LAN 内の ファイルサーバにバックアップしたのでは意味がありません。 また「コスト」ですが、社内に置いた場合の構築や増設コスト、管理コストを考える必要があり ます。データセンターなど遠隔地を借りる場合も同様です。 最後に「セキュリティ」ですが、バックアップサーバに誰もがアクセスできる環境では、企業に 必要なセキュリティ要件を満たすことができないでしょう。

なんとなくではなく、それぞれを選択した場合の懸念やコストを正確に考える必要があります。

5. 誰が管理・操作するのか

「とりあえず私がやる」「IT 担当の誰か」ではなく、今までの項目を振り返りながら考える必要 があります。

バックアップデータにアクセスできる管理者をやたらに増やしてしまうと、データ の流出などにも繋がります。 一方で、たった一人が管理するような体制だと、その人が出社できないような事態に対応できません。 特にパソコンやクラウドアプリケーションのバックアップの場合、自分でバックアップしたデータに限り従業員に復元を許すなどの柔軟性が事業継続性の確率に欠かせません。

6 .コスト

サービス単体の価格だけではなく、総合的に判断する必要があります。 バックアップサーバや回線費用が必要なら、それも考慮に入れることはもちろん、日々の運用や管理費用、保守代、復元にかかるコストも考えるべきでしょう。

7.  セキュリティ

企業にとって最も重要です。社内に置くのであれば、誰がバックアップサーバに近づけるのか、 データの持ち出しなどが可能かを考える必要があります。 社外に置くのであれば、社内と保管場所までの通信や、保管先での暗号化処理などを考慮するべきでしょう。特にクラウドの場合、暗号鍵をクラウドベンダーが持っていないかなどを確認する 必要があります。


最後に

バックアップは、企業にとって欠かすことのできない重要なツールです。 「安いから」「勧められたから」だけで判断することは望ましくありません。本当は 1 時間に 1回程度のファイルバックアップで良いのに、クラウドに特殊な環境を構築してリアルタイムで同期するような重装備は、却って事業継続性を阻害する可能性さえあります。

自社のニーズを正しく把握し、最適なデータ保護環境を構築することが重要です。

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